DPCについて (3) DPC導入の経緯(2)

DPC導入の経緯(1)の続きです。

米国と同様に日本においても1998年に日本版DRG/PPSが「急性期入院医療の定額払い方式の試行事業」として国立病院(現独立行政法人国立病院機構)等10病院において始まった。この延長線上に現在のDPCが誕生した。

DRG/PPSは基本的には診断名・病名が決まれば重症であろうが軽症であろうが決まった診療報酬しか出ないという制度であり、米国においては、結果的に医療費の抑制にならず、重病人の回避や入院日数の短縮など医療サービスの低下をもたらすことになった。

以上のような経緯をたどってDPCは導入されるが、注目すべきこととして、DPC導入の根拠として現行の出来高払い方式の診療報酬体系への批判がある。
※出来高払い制度:治療にどれだけの費用が掛かったかで報酬が決まる制度

(1)個々の診療行為にきめ細かく対応できるが,いわゆる過剰診療に傾きやすい。
(2)医療技術評価や医療機関運営コストが必ずしも適切に反映されていない。
   早く治療を終えれば診療報酬が少なく、長引けば報酬が上がる。
(3)医療の質や効率性の評価が十分反映されない。
   診療方法が医師任せであり、根拠に基づいた医療にならない。

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